エンジニアの年収、転職、独立(フリーランス)って実際どうなの?を徹底調査してみた【2021年度版】

プログラマの年収はいくらなのか?

 

◼︎プログラマ

合計年収月収ボーナス
2019年425万8000円30万4400円60万5200円
2018年418万3200円29万8500円60万1200円
2017年416万900円29万6800円59万9300円
2016年414万5800円29万8700円56万1400円
2015年408万3500円29万9100円49万4300円
2014年425万5900円30万7600円56万4700円
2013年436万900円30万7400円67万2100円
2012年419万2600円31万900円46万1800円
2011年433万3600円30万8300円63万4000円
2010年420万4500円29万4800円66万6900円

◼︎エンジニア

合計年収月収ボーナス
2019年568万9000円38万円112万9000円
2018年551万1900円37万1800円105万300円
2017年550万8000円37万5300円100万4400円
2016年547万700円37万800円102万1100円
2015年592万3300円40万600円111万6100円
2014年541万8800円37万5000円91万8800円
2013年597万9000円40万5500円111万3000円
2012年537万6200円37万100円93万5000円
2011年562万9900円38万3200円103万1500円
2010年548万1500円37万1900円101万8700円

※引用元_厚生労働省_令和元年賃金構造基本統計調査 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2019/index.html

 

プログラマの過去10年間の平均年収を見てみると、平均で400万円前半。またシステムエンジニアの過去10年平均では500万円代半ばとなっています。

 

これが高いのか低いのかでみると、日本国の令和元年度の平均年収が436万円ですので、プログラマの年収がまさに日本の平均年収にあたると言えます。

 

こう聞くと一見あまり魅力を感じないかもしれませんが、年収別の人口分布を見てみるとその印象もかわると思います。

 

(第17図)業種別の給与階級別構成割合

※引用元_国税庁 https://www.nta.go.jp/index.htm

上記のグラフを見てわかるように、人口でいうとその大多数が平均以下(年収400万円以下)に属するのです。

年収400万円〜500万円という数字を、高いと思うか低いと思うかは人それぞれだと思いますが、「他人よりも稼いでいるか?」という観点では、 プログラマやエンジニアは間違いなく「稼いでいる職種」であると言えるのではないでしょうか。

 

Webエンジニアの平均年収の実態【売り手市場がもたらす年収増】

言語別の年収は?

※引用元_TECKStreet_2020年プログラミング言語別年収ランキング https://www.tech-street.jp/entry/research-programminglang

 

言語別では、Rが年代別の20〜40代においてもっとも年収が高いという結果となりました。

20代では、Scala(440万円)>Object-C(407万円)

30代では、Go(562万円)>Perl(555万円)

40代では、C++(633万円)>Python(624万円)

言語選びと年収がどう関係するのかというと、まずはどんなITサービスが流行っているのかが重要です。

 

たとえば、スマホの登場以降、スマホアプリというのはITサービスを提供する企業にとってはなくてはならないものになりました。その結果、アプリをつくる言語であるJavaScriptやRubyといった言語を使えるプログラマの需要が急速にたかまります。

 

その結果そのスキルを持つ人材の獲得競争が発生して給与が上がっていくのです。他にも、ゲーム、動画、クラウド系サービスなど、多くのITサービスのトレンドがあります。

 

年収を求めてプログラマになる場合は、”どの言語を覚えるか=どんなサービスが今後需要が高まるのか?”をきちんと見極めることが重要です。

 

実際転職できるの?を「求人倍率」から読み解く

 

有効求人倍率とは、企業が募集する求人数と、その求人に応募する転職者数から算出される数値です。数値が低ければ低いほど、転職者にとっては転職が難しく、反対に数値が高ければ転職しやすいことになります。

 

職種求人倍率
営業職1.54
管理・企画系職1.42
技術系(IT・通信)8.08
技術系(電気・機械)2.9
技術系(建築・土木)4.8
専門職5.25
クリエイティブ系1.23
販売・サービス系0.57
事務・アシスタント系0.2

※引用元_doda_転職求人倍率レポート(2021年1月) https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/

 

求人倍率(※2021年1月時点 転職サイトdodaから引用)の表では、「技術系(IT・通信)」がプログラマ・エンジニア職にあたるものになります。

 

他の職種と比較すると、その数値の高さが突出しているのがわかると思います。求人倍率8.08という数値は、一人の転職者に対して8件以上の求人が存在するということです。

 

この状況であれば、転職を活動をした時に内定が出やすく、かつ複数の会社から内定をもらえることが予想できます。複数獲得した内定の中から、自分の条件や希望に合う求人を選ぶことができる状況ということになります。

 

今後のプログラマ・エンジニアの需要は?

 

今現在プログラマやエンジニアの需要が高いことはわかりました。では、今後の動向はどうなのでしょうか? 平成27年の国勢調査の情報をもとにみずほ情報総研が作成した以下のグラフを見てみましょう。

 

 

※引用元_みずほ情報総研_IT 人材需給に関する調査  https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf

 

このグラフをみると、IT技術者の需要は今がピークというより、まだまだ序章であり、今後さらに需要たは高まり、エンジニア不足が加速していくことが予測できると思います。

 

2030年にはエンジニアの人材不足は現在(2021年)の約1.4倍となりますので、おそらくそのころの求人倍率は10を超えて超引く手数多な状況が想定されます。

 

このデータをみると、これからプログラマ・エンジニアを目指そうという方にとってはかなりの安心材料になるのではないでしょうか。

 

仮に全くの未経験で、今からプログラミング6ヶ月かけて覚えたとして、その後プログラマーとして転職して1年間の実務経験を積んだとしても、このIT人材バブルの恩恵を7年以上は受けることができます。

 

企業から見たエンジニアの年収

 

なぜエンジニアの需要がこうも高いのかを企業視点で分析したいと思います。

 

まず、企業にとってエンジニアというのはある意味特別な存在です。

 

例えばどの企業にもいる営業職と比較すると、 営業職は会社の売り上げや利益を作る人です。

 

つまり、会社の利益以上の給与が支払われることはなく、仮に営業一人が年間1000万円の利益を産むとした場合、 当然それ以上の年収になることはありません(この場合だと営業の平均年収は300〜400万円、営業管理職で500〜600万円前後)。

 

しかし、プログラマやエンジニアになるとそのロジックが少しことなります。

 

プログラマやエンジニアは利益を作る人ともなりえますが、基本は「未来への投資」というカテゴリになります。

 

新たなサービスを作ったり、今あるサービスをバージョンアップするというのは、後々利益になる可能性があるものなので投資になるのです。

 

一般的な企業からすると、投資をしないというのはまずありえません。

 

そして、”投資はしなければならない>サービスを作らなければならない>エンジニアはいなければならない=給与が高くても採用するしかない”という公式が成り立つのです。

 

なぜこの公式が成り立つのかというと、プログラマやエンジニアの給与が高いとういのはどの会社にとっても同じことであり、高いからと言って採用しないと、その人材が他社に流れて、他社の投資が加速し、いずれ自社の競争力が落ちるからです。

 

つまり給与が高くても採用して、その人件費を補えるだけの利益を創出するというゲームが 確率しているため、プログラマやエンジニアの給与は高く維持されているのです。

 

「IT業界は給料が安い」は”幻想”です【お金の集まる環境に身をおくべき】

 

企業に属さなくても稼げるのがエンジニア

 

近年では、フリーランスとしても働きやすくなりました。完全に個人事業主としてでもきちんと生計を立てることができます。

年齢最高年収平均年収最低年収正社員平均年収
25~29歳900万円696万円420万円378万円
30~34歳960万円780万円420万円475万円
35~39歳1080万円816万円480万円572万円
40~44歳1140万円840万円660万円635万円
45~49歳1080万円876万円600万円670万円
50~54歳1200万円660万円540万円690万円
55~59歳1200万円600万円540万円684万円

 

※引用元_SE HACK_フリーランスエンジニア100人に聞いた年収調査 https://se-hack.com/freelance-engineer-marketprice

 

上記SEHACKの独自調査によるフリーランスエンジニア100名に対する調査結果ですが、正社員エンジニアと比較しても遜色ない金額であることがわかります(フリーランスの場合、正社員とは異なり、この収入から税金や保険なんどが差し引かれることになります)。

 

ここでお伝えしたいのは、ITエンジニアという職種のメリットとして、働く自由度が高いということです。

 

フリーランスになっても、当然仕事の納期や品質は求められますが、逆にいうとそれさえ守られれば、 ・勤務時間や曜日 ・車内イベントなどの非業務における拘束 ・勤務場所(ネットワークさえつながれば世界中のどこにいてもOK) などの正社員特有の拘束がない状態で働けるのです。

 

また、企業の転職理由では必ず上位にくるのが「人間関係」。車内での人間関係からくる悩みやストレスは組織で働く上では付き物ですが、 フリーランスとなることでそれらから解放された状態で働くことができるのは大きなメリットと言えるでしょう。

 

副業を活用することで会社の給与だけに頼らなくてよい

 

また、働き方改革が浸透し、多くの企業で副業が認められるようになったことで、正社員として一定の収入を確保した上で、それ以外の時間で副業をして副収入を得るという働き方も多くあります。

 

これまでであれば、所属する会社で昇給することだけが収入をあげる方法でしたが、現在は副業を頑張ることで収入を増やすことも可能なのです。

 

調査サマリ

 

※引用元_パーソル総合研究所_副業の実態・意識調査 https://rc.persol-group.co.jp/research/activity/data/sidejob.html

 

上記はパーソル総合研究所が実施した、副業に関する企業への意識調査ですが、約半数の企業が副業を事実上容認していることがわかります。(このデータは2018年時点のものなので、現在はさらに多くの企業が副業を容認していることが予想されます)。

 

また、副業でどれくらい稼げるのかについては、平均すると月額10万円前後が相場で、高い人では副業だけでも年収500万円程度を稼ぐ人もいるようです。

 

副業のメリットとして、給与以外の収入というのはもちろんですが、スキルアップの観点でもメリットがあります。 企業に属していると、基本的に社員が仕事を選ぶことはできません。

 

スキルアップのためにやりたい仕事があったとしても、そのタスクやプロジェクトに自分がアサインされるとは限らないのです。

 

その結果として、中々自分のスキルをあげるような経験が詰めない、実績作りができないという悩みを持つか方も多いようです。

 

まとめ

 

プログラマやエンジニアといっても、その人自身や働く環境によって収入が異なることは当然ですが、ここまでの様々なデータをみる限りは、 IT技術者というのは

 

・収入的にも比較的高い水準で安定している

・転職がしやすく、これからさらに需要が上がる

・企業に務める、副業をする、フリーランスになる、

 

という様々な働き方ができる という、かなり魅力的な職種だと言えます。

 

では、プログラマやエンジニアになるためにどれだけのハードルがあるのかが問題になりますが、

 

・特に資格が必要ではない

・経験が浅くても採用してくれる企業はある

・プログラミングスクールなど、学習をサポートしてれる環境がある

・プログラミングスクールでは、卒業後の就労サポートがかなり手厚い

 

という状況を踏まえると、プログラマやエンジニアになることのハードルはやり方次第でかなり下がるのではないかと思われます。

 

少なくとも、大学のように数年間勉強し続ける必要はなく、数ヶ月〜1年ほど、働きながらでも学習ができるので、将来のためのキャリアチェンジとしては 非常に有効な選択肢と言えるのではないでしょうか。

 

しかし、副業であれば、お金が欲しければとにかく報酬の高い仕事。

 

スキルを高めたければ、希望のプロジェクトにエントリーすることで、必要としているものを得ることができます。

 

このような働き方ができるのも、プログラマーやエンジニアという職種特有のものであり、自分の年収やスキルを所属する会社に左右されることなく、自分自身で設計、実現していけるのです。

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